介護の現場は体力勝負であり、職員自身の健康維持が質の高いケアの土台となります。そのため、多くの施設では労働安全衛生法に基づく「定期健康診断」に加え、介護職特有の負担に配慮した手厚いヘルスケア制度を導入しています。特に、高齢者と密接に関わる業務の性質上、インフルエンザなどの感染症予防は欠かせません。施設側が費用を負担する「予防接種補助」は、職員自身の身を守るだけでなく、施設内の集団感染を防ぐ上でも非常に重要な福利厚生の一つと言えます。

身体的なサポートとして欠かせないのが、介護職の職業病とも言える「腰痛予防対策」です。ベッドから車椅子への移乗介助や入浴介助など、不自然な姿勢での重労働が重なると腰に大きな負担がかかります。近年では、職員の身体を守るためにノーリフティングケア（持ち上げない介護）を推奨し、介護用リフトやスライディングボードといった福祉機器の導入を積極的に進める施設が増えています。また、専門家による身体の使い方の指導や、マッサージ費用の補助などを提供している職場もあります。

一方で、対人援助職である介護士は、利用者やご家族とのコミュニケーション、夜勤による不規則な生活などから、精神的な負担も抱えやすい傾向にあります。そこで重要になるのが心のケアです。定期的な「ストレスチェック」の実施はもちろん、外部の専門家による匿名の「メンタルヘルス相談」窓口を設けている施設は、職員のメンタル不調の早期発見とケアに積極的だと言えます。身体だけでなく、心の健康もしっかりと守ってくれる制度が整った職場を選ぶことは、長く働き続けるために不可欠です。